【規格外】 (攻撃) (世界の破滅) 『EMP兵器』についてまとめてみた


電磁パルス (カテゴリ 武器・兵器関連のスタブ)
電磁パルス(でんじパルス、英: electromagnetic pulse)は、パルス状の電磁波であり、EMPと略されることがある。 原理的にはパルス状の大電流によって発生させることができるが、特に地球の高層大気において核爆発により発生するものが、地上に著しい影響をもたらすものとして議論されるため、特にそれについて扱う。
11キロバイト (1,523 語) - 2019年2月8日 (金) 07:54



【第三次世界大戦】イラン攻撃で「アメリカ国民90%死亡」の可能性! 全面戦争で“激ヤバ最終兵器”を投入か!?
米国がイランで英雄視されるソレイマニ司令官を殺害したことにより、両国間の緊張がかつてないほど高まっている。7日にはイランが弾道ミサイルでイラク国内の駐留米軍基地2カ所に“報復”。今後の展開次第では両国が大規模な戦争状態へと突入し、果ては各国を巻き込んだ第三次世界大戦に発展か……と懸念は高まるばかりだ。

■これからの戦争は肉弾戦メインになる!?
 2020年、そんな最悪のシナリオが現実となった時に使用が懸念される兵器、それが「EMP(=エレクトリック・マグネティック・パルス)」兵器だ。昨今、その小型化技術と拡散が進み、軍事関係者の間では危惧する声が上がっていた。
 EMP兵器とは、ターゲットに電磁パルスを照射することで、電子回路が耐え切れない過電流を発生させ、電子回路を焼き切る兵器のこと。現在、すべての現代兵器にはコンピュータと通信回路が組み込まれている。ミサイルやドローンなどの誘導兵器から戦闘機のアビオニクス、イージスシステムの中核をなすレーダー管制システムに至るまで、高度な電子機器が搭載された現代兵器にEMPが照射されれば、瞬く間に破壊され、すべてが使用不能になる。
 EMP兵器は「非対称兵器」と呼ばれ、現時点で防御する手段が一切ない。一方的に攻撃されるしかないのだ。迎撃しようにも、ミサイルのコンピュータが破壊されてしまうのだから、目視距離でしか攻撃できない。しかも、そんな距離まで近づける戦闘機はない。作動した瞬間、ミサイルや戦闘機は落下し、艦艇も航行不能になり、電子制御された戦車のエンジンさえ動かない。さらに歩兵も通信が遮断され、目視のみの銃撃や肉弾戦しかできなくなる。19世紀以前の戦争に先祖返りしてしまうのだ
■EMP兵器をめぐるヤバすぎる現状
 このEMP兵器の開発がもっとも進んでいるのはロシアで、しかも東欧諸国や中国、北朝鮮に技術供与している可能性が囁かれている。2014年のクリミア危機では、米海軍アーレー・バーク級ミサイル駆逐艦「ドナルド・クック」がロシアの戦闘爆撃機「スホイ24」に搭載されたEMP兵器の攻撃を受けてコンピュータがフリーズ、イージスシステムも機能停止したため迎撃できず、さらにエンジン関係もダウンしたことで航行不能となり、ルーマニアまで曳航された。アメリカがロシアに負けたのだ。
 また昨年1月21日、海外の一部メディアでウクライナがサウジアラビアにEMP兵器の技術供与を行ったと報じられた。供与されたミサイル型のEMP兵器は、イスラエル程度のサイズの国なら完全にブラックアウトさせることができる。電話やインターネットのような通信インフラから電気をはじめとする生活インフラまで、完全に破壊できるという。
 そして現在、米国とイランの間における緊張がかつてないほど高まっているが、ロイター通信によると昨年5月にイランの強硬派アヤトラ・ユセフ・タバタバイ・ネジャドが「1億ドルのアメリカの艦艇を1発で沈めるミサイルを持っている」と漏らしたという。これを可能にするのは、EMP兵器だ。また、2007年の時点でイランの科学者がEMPに関するシンクタンクのウェブサイトに侵入していたことが発覚している。ロシアに匹敵するほどのEMP兵器をイランが所有している可能性は高い。

■EMP攻撃で米国人の90%が死ぬ!?
 では、EMP兵器が多用される次世代の戦争における被害とは、どのようなものになるのか。昨年、より強力な対都市攻撃用のEMP兵器が米国本土に対して使用された場合、人口の90%が死亡するというシミュレーション結果が機密解除され、世界を戦慄させた。送電網が破壊され、生活インフラが停止し、「10人のアメリカ人のうち9人が飢餓、病気、そして社会的崩壊で死亡する。米国は崩壊する」(同レポート)という。
 このレポートで想定されたのは、米上空で核爆発が起きるケースだ。高度30~400キロメートルで核弾頭が爆発すると、地上にはEMPの一種であるHEMP(高高度核爆発電磁パルス、High altitude ElectroMagnetic Pulse)が降り注ぐ。つまり、核兵器とは敵を物理的に破壊するのみならず、非破壊・非殺傷ながら広範囲に渡って致命的ダメージを与えるEMP攻撃の手段としても用いられるということだ。

1958年にジョンストン島(北太平洋)上空で行われた「ハードタックI作戦」の核実験で確認された高高度核爆発 画像は「Wikipedia」より引用
 なお、1962年7月9日に行われた宇宙空間で史上最大の核爆発を起こす「スターフィッシュ・プライム作戦」では、ハワイ本島からおよそ1450キロメートル離れたジョンソン島から1.4メガトンの核弾頭を搭載したミサイルが打ち上げられ、高度9000~1万700メートルで爆発した。この時、ハワイは夜11時だったが、爆発により空が夕暮れのように明るくオレンジ色に染まった。続いて黄色と白のオーロラが上空に現れ、電磁パルスがハワイを襲った。電話会社の通信網は遮断され、街灯はすべて破裂するか断線。被害は1300キロ先のニュージランドまで及び、電子機器がダメージを受けた。また人工衛星も被害を受け、実験の5年後でも影響は残っていたという。
■防衛省の認識が甘すぎて日本は超ヤバい状況
 このEMP攻撃は、日本も決して他人事では済まされない。北京・清華大学の核技術の教授は、中国はEMP専用の核弾頭を開発、台湾攻撃を画策していると発言している。インドの画像解析の専門家は、中国遼寧省旅順港で建造された新型砕氷船に、対衛星用のEMP兵器が搭載されていると発表した。こうした技術は、北朝鮮にも流れていると考えるのが妥当で、日本としても何らかのアクションを起こす必要がある。
 米トランプ大統領は昨年、EMP兵器のリスクに対して調査を行う大統領令「EMPに対する国家的復元力の統合について(Coordinating National Resilience to Electromagnetic Pulses)」にサインした。これはEMP攻撃を受けた場合、省庁がどのように連携し、情報収集と対策を行うか、被害を減らすためにどんなアクションが必要なのかを調べるものだ。
 米国はまさに不測の事態に対して着々と準備を整えてきたわけだが、日本では防衛省関係者の間でさえEMP兵器に対する認識は甘い。とある情報筋によると、外部の専門家がEMP兵器について防衛省に忠告したところ、幕僚長クラスの人物が「(EMP兵器を撃ち落とすための)ミサイルを防磁すればいいんじゃないの?」と言ったそうである。
 精密誘導兵器を防磁するとどうなるか? たしかにEMPの影響はなくなるが、GPSも基地とのデータリンクも使えず、それではただの砲弾以下。迎撃などできないうえ、どこに落ちるかもわからない。ミサイルの防磁なんて本末転倒の話なのだ。そんなこともわからない人たちが日本の防衛を担っている。日本の場合、防衛当局者らの意識向上と正確な知識習得から始める必要がある。
 いずれにしても、米国とイランをめぐる状況が予断を許さなくなってきただけに、来る“最悪のシナリオ”に向けて日本もEMP攻撃を想定した対策を今すぐに講じる必要があるだろう。

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